ウェブ調査の積極的な活用

RDシステムズのマーケティング調査では、ウェブ(インターネット)調査が積極的に利用されます。もちろん、従来のリアルベースでの調査(対面や郵送調査など)が悪い訳ではありませんが、ウェブ調査にしかない持ち味も多くあります。下の表を見て、ウェブ調査の採用を決定されたら、ぜひ弊社にお声をおかけください。
 
  ウェブ調査でなくてもよい案件 ウェブ調査の必要がある案件


 1.使える予算が大きい

100万、200万円…と予算が潤沢にあり、調査票の郵送費やデータ入力の補助員へ費やすお金も準備できる場合は、コスト面からウェブ調査を考える必要は特になさそうです。
 A.使える予算が小さい

調査票の質問項目数や必要サンプル数によって異なりますが、50万以下から100万円前後までの予算が限界の場合は、コストパフォーマンスのよいウェブ調査は賢明な選択です。


 2.調査に費やせる時間に余裕がある

半年以上かけて、先行研究の探索から調査の全ステージに時間をかける余裕があれば、緻密な準備をしてアナログ調査にとりかかれます。調査協力者のリクルートやデータ入力の時間もしっかり見積もって下さい。
 B.調査に費やせる時間が短い

「タイミングが大事」を優先事項とし、調査協力者のリクルートやデータ入力の時間も圧縮したいのなら、コストパフォーマンスに優れたウェブ調査をお勧めします。アナログ調査の1/2~1/3の時間での実行が可能です。


 新しい心理統計の成果に明るくない学会に論文投稿を計画中

ウェブ調査によるデータを心理統計学的に吟味し、今ではその積極的な利用を図る海外のメジャー学会ですが、そうでないところも。その場合、アナログ調査に特化した方がよさそう。
 C.ウェブ調査に好意的な学会に論文投稿を計画中

きちんと利用すればアナログ調査と遜色がないばかりか、より広範な人口へのアクセスが可能だという共通認識を持つ学会が海外では主流派。投資効果の高いウェブ調査のご利用を。


 4.データ分析と解釈は全て自分たちで行える

調査の専門家を抱える組織の場合、内製化された独特のスタイルでアナログ調査を行う場合が多いようです。定期的な予算もあるでしょうから、お任せします。
 D.統計分析または報告書も任せたい

疫学や生命科学の研究者はいても認知行動系や社会科学調査の専門家がいない組織は多いです。データ分析も弊社が行う場合、効率を考えて可能な部分はウェブ調査を選択します。


 

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